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習近平国家主席は「今は100年に1度の国際政治構造の大変化。その鍵を握るのはプーチンと私だ」と宣言しました。
伊藤先生は「米国はますます混乱していく。台湾有事で中国と戦うかも怪しい」と案じるなか、「日本の保守派はだらしない。戦後78年経っても自主防衛の声が上がらない」と憤ります。
冷戦後からウクライナ戦争まで、アメリカが裏で何をやってきたのか？そして、日本の自主防衛には、何が必要なのか？
怖いもの知らずの伊藤貫先生が暴く、世界の実態を知ってください。
NED（全米民主主義基金）とは、ネオコン主導で設立された非営利民間団体です。
目的は他国の民主化を支援することと記載されていますが、真実は大きく異なります。
遠藤先生が執念で調べ上げて解明した46の活動内容と驚きの実態を本邦初公開。
NEDの恐るべき真の目的が遠藤先生から語られます。
2023年8月、BRICS（中国グループ）に6ケ国が加盟を表明します。それらは、イランやエジプトなど、NEDの活動によって被害を受け、米国に恨みを持つ国ばかりです。
その中にはサウジも含まれ、同国の原油取引が米ドル建てだけでなくなる可能性を秘めています。
衰退するアメリカ、多極化し強大化する中国グループ。今後の世界の勢力図はどのように変わっていくのかもインタビュー内で明かされています。
驚くべきごとにNEDの影響は日本にも及んでいます。それによって、日本が戦争に巻き込まれる危険性すらあるのです。
米国の勝手な都合に振り回され、日本が戦争に二度と巻き込まれないためにも、戦争を憎む遠藤先生の研究報告をご覧ください。
島田先生は「同盟」「差別解消」などの綺麗な言葉が、日本を滅ぼすと警告します。同盟国も一つ間違えば、敵国になるからです。
それは、日米安保も例外ではありません。
かつてトランプ大統領は「日本が攻撃されたら米軍兵士が命懸けで助けに行くが、米国が攻撃されても日本はテレビで見ているだけ。不公平だ」と不満を爆発させました。
その結果、日米安保はトランプ大統領の一存で破棄される危機にありました。その時、安保解消の危機を救った「ある英雄」がいました。その人物の名前も島田先生が明かしてくださいます。
日本を襲う危機はそれだけではありません。例えば最近通ったLGBT理解増進法案。
性の多様性を受容したい多くの日本人が賞賛しましたが、実はこの法案は非常に危険な法案です。なぜLGBT法案が危険なのか、その理由や圧力をかけた人物の正体もこのインタビューで語られています。
そして、島田先生はさらなる“綺麗な言葉”に言及します。それは、実現不可能なことで、日本はその真逆の行動を取らなければならないにも関わらず、日本人はその「きれいな言葉」に騙されてしまっています。
島田先生の日本の命運を左右する提言をお聞きください。
令和６年、日本経済に「追い風」が吹いています。岸田首相がこのチャンスを潰せば、日本から希望が消える。
そのカギとなるのが財務省です。財務省が減税に向かえば追い風、増税に向かえば希望はなくなります。
そうした状況の中、財務省は増税をどんどん進めています。田村先生は「増税のためには財務大臣も、財務事務次官も、日銀総裁も、官房長官も平気でウソをつく」と明かします。
安倍首相には詭弁を展開して、消費税率を上げさせたそうです。
そうした状況から、経済アナリスト森永卓郎氏は財務省を蔑称で「ザイム真理教」と名付けて話題になりました。田村先生も激しく同意します。
ザイム真理教の教義である財政均衡主義は、まさに宗教のように信じられていますが、それは国際常識からかけ離れたものです。
なぜ財務省は増税に固執するのか？財務官僚の頭の中は一体どうなっているのか？
今は経済面からも安全保障を戦略的に考えなくてはいけない時代ですが、財務省は増税と国防をどう考えているのか？
昨秋、岸田首相が所得税の定額減税を発表しましたが、その効果は期待できません。そこで、田村先生は、効果的で財務官僚も受け入れられそうな物価高対策を考案されました。その対策案とは？
田村先生が明かしたザイム信者の闇と景気回復策を知ってください。
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最後にお伝えしたいことがあります。
それは私たちがこうした情報を無料で公開する理由です。
12年前に世の中の真相と洞察・未来への提言を伝える情報メディアを立ち上げて以来、世の中は大きく変化しました。
特に政治・経済に関心を持つ人が格段に増えましたが、「ニセ情報」にダマされる人も増えています。
諸外国のプロパガンダはますます活発になり、テレビ・雑誌・新聞といった大手メディアは真実を伝えていません。X（旧Twitter）やYoutubeには玉石混交の情報で溢れています。そのため、陰謀論に振り回され、踊らされ、不安をあおる人たちも大勢います。
このままでは日本は衰退し、老若男女を問わず生活がますます苦しくなり、未来に希望がもてなくなる、まさに崖っぷちの状態。
この危機を乗り越えるために、私たちはどうすればいいのか？
それは「インテリジェンス」を磨くことです。
インテリジェンスを磨くことで真実を見極め、正しい政治家を選び、強い日本をつくることが、今すべての日本人にとって重要です。
今回4つの動画を通じてお届けする内容は、政治・経済の分野の第一線で活躍する第一人者が多くの敵や反勢力と闘いながら、ようやくたどり着いた結論、世界が見過ごし埋もれてしまっていた真実、あるいは表舞台から姿を消した不都合な真実です。
心が痛くなるような現実も多く含まれますが、明るい未来を創るための解決策・提言も示していきます。
10年後、20年後の日本を守るため、子供や孫の将来を幸せなものにするため、ここで明かす真実を胸に、インテリジェンスを磨き、世界と日本を正しく導くための指針を手に入れてください。
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1953年生まれ、東京都出身。ワシントンD.C.在住30年以上。
東京大学経済学部卒業後に渡米し、コーネル大学で国際政治学や外交史を学ぶ。
その後、ワシントンD.C.のビジネスコンサルティング会社に入社。日米欧の各メディアで金融分析や外交評論を発表。
主に「バランス・オブ・パワー戦略」の観点で提言を発信。
＜近著＞
『歴史に残る外交三賢人 ビスマルク、タレーラン、ドゴール』
1941年、中国吉林省長春市生まれ。
中国で国共内戦を決した「長春食糧封鎖」を経験。
1953年、日本に帰国。
その後、中国社会科学院社会学研究所客員研究員や教授などを歴任。
日本文藝家協会の会員。
＜近著＞
『習近平が狙う「米一極から多極化へ」台湾有事を創り出すのはCIAだ！』
1957年生まれ、大阪府出身。
京都大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程を修了。
その後、京都大学法学部助手、文部省教科書調査官を経て
2003年に福井県立大学の教授に就任。
2023年から同大学の名誉教授に就任。
＜近著＞
『腹黒い世界の常識』『アメリカ解体 自衛隊が単独で尖閣防衛をする日』
1946年生まれ、高知県出身。
1970年、早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業
同年、日本経済新聞社に入社。
ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長などを歴任。
2006年、産経新聞社に移籍。
＜近著＞
『安倍晋三vs財務省』（共著）『現代日本経済史-現場記者50年の証言-』
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